将来性は間違いないが、未知の市場で株価の高低の判断がつかないといった場合は、ドルコスト平均法による投資がいいと思います。


つまり退職金を一度にドカンと投資してしまうといった方法ではなく、月々の収入の中からゆとりができたら少しづつ投資していくといった方法です。


ネットの記事で今でも読めますが、ITバブルがはじけた後のソフトバンクの株主総会は地獄絵図だったそうです。ソフトバンクの時価総額は20兆円から2800億円と約100分の1へ下落、はらわたが煮えくり返り、目を三角にした数千人の株主が総会に集結しました。


その中に、ご主人の退職金1000万円をすべてソフトバンク株に投じたおばあさんの話が出てきます。


「私は、主人の残してくれた遺産、何十年も勤め上げていただいた退職金の遺産のすべてをソフトバンク株に投入しました。1000万円分です。それは孫さん、あなたの夢を信じたからです。あなたの夢と志を信じたからです。株価が99%下がって全財産の1000万が10万円になっちゃったんです(以下略)」


もしこのおばあさんがソフトバンクの株式を20年に渡って1000万円分、ドルコスト平均法に基づいて毎月4万円程度買い続けていたら、結果はまるで違ったものになったことでしょう。


ドルコスト平均法による投資は昔なら絵に描いた餅でしょうが、今なら国内株にはミニ株制度もあり、ベトナム株などは多くの単元株が数千円といったレベルです。


経済成長前の割安を狙う一昔前の中国株投資の本質は既にベトナム株などに移ったと私は思います。邱永漢先生が生きていれば、きっとそう言うでしょう。